個人のご支援

寄付をする

公益社団法人NEXT VISIONは、視覚障害者の社会参加活動に対する様々な支援や、視機能向上・回復のためのリハビリテーション・調査・研究・検査を通して、すべての視機能障害者の福祉向上と科学技術の発達に寄与することを目的とした団体です。
私たちが、活動を続けていくためには継続したご寄付が必要です。さらなるご寄付をよろしくお願いいたします。

手続き手順

1. 寄附申込書に必要事項をご記入の上、メールか郵送で下記までお送りください。

連絡先 E-mail:info@nextvision.or.jp
郵送先:〒650-0047
神戸市中央区港島南町2-1-8 神戸アイセンター2F
公益社団法人NEXT VISION

寄附申込書(PDF)をダウンロードする
(新しいウィンドウで開きます)

寄附申込メール貼り付け用テキストテンプレートを開く
(新しいウィンドウで開きます)

2. 下記口座までご寄付をお振込みください。

銀行振込 三菱UFJ 銀行 三宮支店 普通預金3425180
公益社団法人NEXT VISION
(シャ)ネクストビジョン)
ゆうちょ
振込
ゆうちょ銀行
口座記号・番号:
00950-5-275725
加入者名:
公益社団法人NEXT VISION

3. 公益社団法人NEXT VISIONより、ご寄付の受領証と領収証をお送りいたします。
※ご注意:本受領証と領収証は確定申告の際に必要となりますので、大切に保管ください。
税制優遇措置について詳しく見る

賛助会員になる

公益社団法人NEXT VISONでは、私たちの活動内容・趣旨にご賛同いただき、継続的にご支援いただける会員を広く募集しております。
みなさまには、ぜひ賛助会員となっていただき、本活動を支えていただきますよう、お願いいたします。ご入会を心よりお待ちしております。

手続き手順

1. 賛助会員申込書に必要事項をご記入の上、メールか郵送で下記までお送りください。

連絡先 E-mail:info@nextvision.or.jp
郵送先:〒650-0047
神戸市中央区港島南町2-1-8 神戸アイセンター2F
公益社団法人NEXT VISION

賛助会員申込書(PDF)をダウンロードする
(新しいウィンドウで開きます)

賛助会員申込メール貼り付け用テキストテンプレートを開く
(新しいウィンドウで開きます)

2. 口数をお決めになり、下記口座まで会費をお振込みください。

会費 1口 5,000円(1口以上)
※ご注意:年会費として毎年納入
銀行振込 三菱UFJ 銀行 三宮支店 普通預金3425180
公益社団法人NEXT VISION
(シャ)ネクストビジョン)
ゆうちょ
振込
ゆうちょ銀行
口座記号・番号:
00950-5-275725
加入者名:
公益社団法人NEXT VISION

3. 公益社団法人NEXT VISIONより、ご入会の受領証と領収証をお送りいたします。
※ご注意:本受領証と領収証は確定申告の際に必要となりますので、大切に保管ください。
税制優遇措置について詳しく見る

賛助会員の特典

  1. ホームページに会員名簿として掲載いたします。
  2. 年に1度、メールまたは郵送または訪問にて事業報告を行います。
  3. 公益社団法人NEXT VISION主催イベントに優先的にお席をご用意いたします。

ふるさと納税で応援する

公益財団法人NEXT VISIONの活動が「神戸医療産業都市 公益事業推進寄付金」登録事業に認定されました!
ふるさと納税を利用して寄付していただくことができます。
インターネットまたは、FAXか郵送によるお申込みが可能です。

インターネットからのお申込み

ふるさと納税お申込みページ(ふるさとチョイス)(新しいウィンドウで開きます)
インターネットからのお申込み手順(簡易版)(pdf) (新しいウィンドウで開きます)
インターネットからのお申込み手順(詳細版)(pdf) (新しいウィンドウで開きます)

FAXまたは郵送でのお申込み

ふるさと納税「寄附申込書」をダウンロードし、ご記入の上、FAXまたは郵送にてお申込みください。
ふるさと納税「寄附申込書」(pdf)(新しいウィンドウで開きます)
※郵送、FAXでのお申し込みの場合の注意点
法人名の欄に「公益社団法人NEXT VISION」 事業名の欄に「神戸アイセンターを拠点とした視覚障害者支援と調査研究開発」 とご記入ください。

参考サイト

設定金額について
ふるさと納税シュミレーションページ(新しいウィンドウで開きます)

遺贈によるご寄附をお考えの方へ

ご自身、または故人が築き上げた大切な財産を、公益社団法人NEXT VISIONにご寄附いただくことで、目の見えない・見えにくい人の支援や支援機器等の研究開発を 行うことができます。

ご寄附には、一定の条件を満たすことで相続税がかかりません。
ぜひご検討ください。

遺言書によって指定した個人や団体へ指定した資産を残すことを「遺贈」といいます。

遺贈による寄附には、相続税がかかりません。
遺贈には「遺言書」の作成が必要ですが遺言書がない場合、残された資産は法定相続人が民法に定められた割合、または遺産分割の話し合いによって決まった割合で相続することとなり、法定相続人がいない場合には国庫に入ります。

遺言書を作成する際には、弁護士、司法書士など法律関係の専門家に相談することをお勧めします。
ご相談されている専門家がいらっしゃらない場合は、お近くの公証人役場や信託銀行等へご相談ください。

公証人役場

公証人役場は全国で約300カ所あります。
日本公証人連合会ホームページには、 最寄りの公証人役場の案内がある他、遺言作成についての説明などがあります。

日本公証人連合会(新しいウィンドウで開きます)